さきほど着信したメルマガをそのまま転載します。
すでに、1社からお申込があったそうです。早い!!
↓↓↓↓
名古屋工業大学
加藤 雄一郎 様
◆◆このような方々におすすめです!◆◆
・経営企画部門の方々
・商品企画、技術開発、研究開発、R&D部門の方々
・営業部門の方々
・人材・能力開発部門の方々
→事業・製品・サービスの開発やニーズ探索に携わられる方々
◆◆チェックポイント!◆
□ 価格競争はもう限界!売っても売っても利益が出ない!
□ 差別化しても、すぐに競合が追随してきて元の木阿弥になる
□ イノベーティブな新規事業を構想したい
→一つでも□にチェックが入ったら、こちらに解決のヒントがあります!
<<http://www.juse.or.jp/src/seminar/detail/99/20169?qf150803>>
<日科技連セミナー速報!>
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_/ <<新規セミナー開催のお知らせ>>
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_/ 『未来の顧客価値』を起点にした新製品・サービス開発手法セミナー
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_/ <<http://www.juse.or.jp/src/seminar/detail/99/20169?qf150803>>
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【時代が変われば、商品作りの最適解も変わってくる】
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商品を作るのは、いつの世も大変なことです。近年では、モノづくりからコトづくり、顧客価値の追求、モノのサービス化など、いろいろなことが言われています。その中で苦戦されている方も多いのではないでしょうか?
◆
経済学の基礎的な法則に「限界効用逓減の法則」があります。大学で近代経済学を取られた方は、1年生の時にやっているかもしれません。この法則、まず縦軸に得られる満足の総量、横軸に財の消費量を取ります。そして、左下の起点から右上に向かって、だんだんと傾きの減っていく曲線を引いていきます(イメージしにくい方は、インターネットで画像検索すればすぐに出てきます)。
このグラフに則れば、財の消費量が増えれば、満足の総量は増えます。しかし、曲線の傾きは減っていきますので、消費量1単位あたりの満足の上昇量はだんだんと小さくなっていきます。言い換えれば、1杯目のビールはすごくうまい。しかし、2杯目、3杯目、4杯目、と杯を重ねるごとに、だんだん飽きてくる。そして飽きてくれば、他のモノを飲みたくなります。
最近はモノがあふれ、サービスも便利になり、しかもそれが当たり前になっています。飽きたらすぐに新しい物に買い替えることもできます。先ほどの法則で言えば、2杯目のビールで早くも飽きはじめてしまう。だからこそ、企業はマーケット・イン主義で、市場を調査し、消費者の声に耳を傾け、機能を強化した新商品を投入します。そうすることで、グラフの傾きを少しでも上向けようと努力しているのです。
◆
しかし、このマーケット・インすら、最近では怪しくなっています。極論を言えば、人は欲しい物を買います。しかし、このあまりに恵まれた状況の中で顧客が何を欲しがっているのか、を見極めるのがすごく難しいのです。考えてみて下さい。マーケットインの立場に立った時の、「人々が驚くような新製品」という言葉の矛盾を。驚くと言うことは、言い換えれば「消費者自身がそのニーズに無自覚で、気づいていない」と言うことです。では、誰がそれを言い出したのか、どうやって探したのか、ということになります。顧客を知ることは重要ですが、さりとて単純な調査では不十分になってきています。行動調査などに注目が集まるのも、その流れなのかもしれません。
そして、機能強化にも限界があります。高機能化・高サービス化が進んでいる現在、少しくらいの強化では、人々はあまり驚かなくなっています。進化をしても、それが当たり前と思ってしまうのです。さらに言えば、機能を強化しても、結局は同じ曲線上の勝負になります。もし他社も同じような手を打てば、差別化どころではありません。
◆
だからこそ、企業はイノベーションを引き起こしてグラフ自体を書き換えようとします。しかし、このイノベーションもまた、言葉ばかりが先行してしまい、実際のところは五里霧中、というところが多いのではないでしょうか。こうすればイノベーションが起きる、という確実な法則、ロジック、手法は今のところ見つかっていません。いろいろな主張はありますが、いずれも決定打ではない気がします。シュンペーターはイノベーションを「新結合」というキーワードで語っていますが、日本にイノベーションという言葉が入ってきたときに「技術革新」
と訳されたことから、いまだに誤解をしているところもあります。言い換えれば、そもそもイノベーションの定義すら企業や人によってばらつきがある状況だ、ということです。
◆
商品作りのベーシックな考え方に、マーケットインとプロダクトアウトがあります。我々はこういった実績のあるフレームワークを示されると、つい、その枠内でものごとを考えてしまいがちです。しかし、時代や状況が変化し、この二極では市場を捉えきれなくなっています。いま私たちに必要なのは、「人々が満足する製品・サービスを生み出す」という原則に立ち返った時に、いまの時代・状況に合わせたフレームワーク自体をもう一度見直してみることなのかもしれません。
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◆『未来の顧客価値』を起点にした新製品・サービス開発手法~◆
-事業開発、製品・サービス開発の新しい方法論を知りたい方へ!-
【詳細情報】
◇セミナーページ:
<<http://www.juse.or.jp/src/seminar/detail/99/20169?qf150803>>
◇関連記事ページ:
<<http://www.juse.or.jp/departmental/point06/?qf150803>>
◇講演会開催レポート:
<<http://www.juse.or.jp/src/seminar/voice/98/65>>
【日 程】2015年10月2日(金) 10:20~17:00 (東京)
加藤 雄一郎 様
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・商品企画、技術開発、研究開発、R&D部門の方々
・営業部門の方々
・人材・能力開発部門の方々
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【時代が変われば、商品作りの最適解も変わってくる】
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商品を作るのは、いつの世も大変なことです。近年では、モノづくりからコトづくり、顧客価値の追求、モノのサービス化など、いろいろなことが言われています。その中で苦戦されている方も多いのではないでしょうか?
◆
経済学の基礎的な法則に「限界効用逓減の法則」があります。大学で近代経済学を取られた方は、1年生の時にやっているかもしれません。この法則、まず縦軸に得られる満足の総量、横軸に財の消費量を取ります。そして、左下の起点から右上に向かって、だんだんと傾きの減っていく曲線を引いていきます(イメージしにくい方は、インターネットで画像検索すればすぐに出てきます)。
このグラフに則れば、財の消費量が増えれば、満足の総量は増えます。しかし、曲線の傾きは減っていきますので、消費量1単位あたりの満足の上昇量はだんだんと小さくなっていきます。言い換えれば、1杯目のビールはすごくうまい。しかし、2杯目、3杯目、4杯目、と杯を重ねるごとに、だんだん飽きてくる。そして飽きてくれば、他のモノを飲みたくなります。
最近はモノがあふれ、サービスも便利になり、しかもそれが当たり前になっています。飽きたらすぐに新しい物に買い替えることもできます。先ほどの法則で言えば、2杯目のビールで早くも飽きはじめてしまう。だからこそ、企業はマーケット・イン主義で、市場を調査し、消費者の声に耳を傾け、機能を強化した新商品を投入します。そうすることで、グラフの傾きを少しでも上向けようと努力しているのです。
◆
しかし、このマーケット・インすら、最近では怪しくなっています。極論を言えば、人は欲しい物を買います。しかし、このあまりに恵まれた状況の中で顧客が何を欲しがっているのか、を見極めるのがすごく難しいのです。考えてみて下さい。マーケットインの立場に立った時の、「人々が驚くような新製品」という言葉の矛盾を。驚くと言うことは、言い換えれば「消費者自身がそのニーズに無自覚で、気づいていない」と言うことです。では、誰がそれを言い出したのか、どうやって探したのか、ということになります。顧客を知ることは重要ですが、さりとて単純な調査では不十分になってきています。行動調査などに注目が集まるのも、その流れなのかもしれません。
そして、機能強化にも限界があります。高機能化・高サービス化が進んでいる現在、少しくらいの強化では、人々はあまり驚かなくなっています。進化をしても、それが当たり前と思ってしまうのです。さらに言えば、機能を強化しても、結局は同じ曲線上の勝負になります。もし他社も同じような手を打てば、差別化どころではありません。
◆
だからこそ、企業はイノベーションを引き起こしてグラフ自体を書き換えようとします。しかし、このイノベーションもまた、言葉ばかりが先行してしまい、実際のところは五里霧中、というところが多いのではないでしょうか。こうすればイノベーションが起きる、という確実な法則、ロジック、手法は今のところ見つかっていません。いろいろな主張はありますが、いずれも決定打ではない気がします。シュンペーターはイノベーションを「新結合」というキーワードで語っていますが、日本にイノベーションという言葉が入ってきたときに「技術革新」
と訳されたことから、いまだに誤解をしているところもあります。言い換えれば、そもそもイノベーションの定義すら企業や人によってばらつきがある状況だ、ということです。
◆
商品作りのベーシックな考え方に、マーケットインとプロダクトアウトがあります。我々はこういった実績のあるフレームワークを示されると、つい、その枠内でものごとを考えてしまいがちです。しかし、時代や状況が変化し、この二極では市場を捉えきれなくなっています。いま私たちに必要なのは、「人々が満足する製品・サービスを生み出す」という原則に立ち返った時に、いまの時代・状況に合わせたフレームワーク自体をもう一度見直してみることなのかもしれません。
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◆『未来の顧客価値』を起点にした新製品・サービス開発手法~◆
-事業開発、製品・サービス開発の新しい方法論を知りたい方へ!-
【詳細情報】
◇セミナーページ:
<<http://www.juse.or.jp/src/seminar/detail/99/20169?qf150803>>
◇関連記事ページ:
<<http://www.juse.or.jp/departmental/point06/?qf150803>>
◇講演会開催レポート:
<<http://www.juse.or.jp/src/seminar/voice/98/65>>
【日 程】2015年10月2日(金) 10:20~17:00 (東京)
●演習の進捗により、終了時間が若干前後することがあります
【参加費】237,600 円(一般)/ 216,000円(会員)*いずれも1チームあたり
●本セミナーは、チーム単位でのお申込みになります。チームの人数は、標準で5名、最低3名~最大7名です。
●参加費は参加人数に関わらず、1チームあたりの価格となります。
●定員(最大参加チーム数)は、1セミナーにつき最大5チームです。
●個人でのお申し込みは受け付けておりませんので、何卒ご了承ください。
【対 象】製造業・サービス業/BtoB・BtoCを問わずにご参加いただけます。
【参加費】237,600 円(一般)/ 216,000円(会員)*いずれも1チームあたり
●本セミナーは、チーム単位でのお申込みになります。チームの人数は、標準で5名、最低3名~最大7名です。
●参加費は参加人数に関わらず、1チームあたりの価格となります。
●定員(最大参加チーム数)は、1セミナーにつき最大5チームです。
●個人でのお申し込みは受け付けておりませんので、何卒ご了承ください。
【対 象】製造業・サービス業/BtoB・BtoCを問わずにご参加いただけます。
●本セミナーは、チーム単位でのお申込みになります。役割に応じた効果的な演習を行うため、チームは以下の各部門からのご参加をおすすめします。
①事業全体のベクトルを示す:
・経営企画部門
②新製品の企画・開発を行う:
・A.商品企画部門/B.技術開発・研究開発・R&D部門/C.営業部門
③関係部門の今後のあるべき姿を社内システムとして支える:
・人材開発・能力開発部門
①事業全体のベクトルを示す:
・経営企画部門
②新製品の企画・開発を行う:
・A.商品企画部門/B.技術開発・研究開発・R&D部門/C.営業部門
③関係部門の今後のあるべき姿を社内システムとして支える:
・人材開発・能力開発部門
【このような方におすすめです】
①脱コモディティ化をもたらす魅力的な製品・サービスの開発を目指したい方
②製品単体の競争ではなく、事業全体の価値創造を目指したい方
③問題解決・課題達成に続く新たな思考アプローチを求めている方
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発行・問い合わせ先:
(一財)日本科学技術連盟 教育推進部 第一課(福田、源間)
〒166-0003 東京都杉並区高円寺南1-2-1
TEL.03-5378-1213 FAX.03-5378-9842
E-mail:tqmsemi@juse.or.jp Website: <<<http://www.juse.or.jp/>>>
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★最後までご覧いただき有り難うございました。
★本メールは、日科技連セミナー・イベントにご参加いただいた方にお送りしています。
★今後、このようなEメールの配信が不要な方は、お手数をおかけしますが、タイトル欄に「配信不要」とご記入の上、ご返信ください。また、アドレスの変更等がございましたら、その旨ご連絡ください。
②製品単体の競争ではなく、事業全体の価値創造を目指したい方
③問題解決・課題達成に続く新たな思考アプローチを求めている方
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発行・問い合わせ先:
(一財)日本科学技術連盟 教育推進部 第一課(福田、源間)
〒166-0003 東京都杉並区高円寺南1-2-1
TEL.03-5378-1213 FAX.03-5378-9842
E-mail:tqmsemi@juse.or.jp Website: <<<http://www.juse.or.jp/>>>
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★最後までご覧いただき有り難うございました。
★本メールは、日科技連セミナー・イベントにご参加いただいた方にお送りしています。
★今後、このようなEメールの配信が不要な方は、お手数をおかけしますが、タイトル欄に「配信不要」とご記入の上、ご返信ください。また、アドレスの変更等がございましたら、その旨ご連絡ください。